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不妊症に関するアンケートキュアリ調べ・みんな不妊症についてどう思ってるの?

キュアリ調べ・みんな不妊症についてどう思ってるの?

キュアリで実施したアンケートによると、不妊症や不妊治療、妊活に対する男女の意識には大きなかい離が見られました。

妊活に対する興味への回答

女性
ある:46.6%
ない:20%
どちらともいえない:33.4%

男性
ある:25%
ない:43.8%
どちらともいえない:31.3%

「妊活」という語彙は出生率低下傾向にある日本で、不妊症に悩む女性や不妊症予備軍の女性たちに向けて発信されました。
驚くほどの勢いで普及したのは需要があったからだと考えられます。

妊活にはどこからどこまでという厳密な定義がありません。
不妊治療をも内包する幅広い範囲を示す特性から、医療行為として妊娠を目指すには抵抗があった人々の取り込みに成功したのでしょう。

不妊治療に対する姿勢への回答

女性
必要があれば不妊治療をしたい:66.7%
不妊治療はしない:0%
どちらともいえない:33.3%

男性
必要があれば不妊治療をしたい:62.5%
不妊治療はしない:12.5%
どちらともいえない:25%

男女ともに「必要があれば不妊治療をする」とした割合が60%を超えています。
しかし、たとえ必要があったとしても不妊治療には前向きになれないとする中で、費用面での負担が大きすぎるという声がありました。

助成範囲が拡大する不妊治療

キュアリ調べ・みんな不妊症についてどう思ってるの?

平成28年1月20日から国による不妊治療助成制度の範囲が拡充し、男性不妊のための不妊治療に対する助成もより手厚くなりました。
都道府県の市区町村が独自に設けている不妊治療助成制度でも男性不妊が対象になっているものが増えています。

しかし、制度があっても利用者がゼロという自治体が多く、男性と女性の間で不妊治療への意識に落差がある実態が浮き彫りになったのです。
不妊治療は妻、あるいは夫、どちらか一方だけが受療すればいいというものではありません。
これは深刻な問題だと認識する必要があるでしょう。

男性不妊治療助成制度の利用がゼロだったと報道されたのは、静岡県湖西市、三重県など。
三重県に関しては全国に先駆けて2014年の開始だったものの、所得要件などがネックになったのだとか。
国から支給される予算と、全国自治体が独自に設けた助成制度でダブルの助成を受けられるケースも少なくありません。

しかし、今のところ全自治体独自の制度を網羅した情報ツールは確認できず、三重県の所得要件のように条件が厳しく定められているものがほとんどです。
国と各地自治体の不妊治療助成制度は拡充を検討しており、年々変化していくものと思われます。

それでもなお不妊治療には100万円、500万円、場合によっては1,000万円という単位で費用がかかる状況は変わらないのです。
不妊治療がほかのさまざまな病気と同じように健康保険の適用範囲内になればまた状況は変わるのかもしれませんし、そうそう変わらないのかもしれません。不妊治療は経済面だけでなく、心と肉体に重い負担を強いる治療です。
誰も最初から自分が不妊症であるなどとは思いませんよね。

もしもの時にどうするか、本当に最初から打つ手がないのか、あきらめて後悔しないか、よく考えてみてください。
人生は一度きり。子どもを産まない人生もいいでしょう。
ですが、産みたくても産めないとなった時、その覚悟がないまま突然事実として突き付けられると、人は容易に判断を誤ります。

不妊治療を受けるにしても、妊活をするにしても、妊孕力の低下は男女ともに起こります。治療可能な時間は限られているのです。

“その時”どんな判断をするにしても、後悔が少なくて済むように準備しておくことをおすすめします。

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ライタープロフィール

円谷円谷ミナミ
基本的に斜めの姿勢で世の中を見つめるフリーライター。
性的思考はボーダーレス。ただし多少女性に甘い。
自分のキュアリは?(女性としての内面磨き)(沈思黙考・無言実行)
”秘すれば華”を人生を通して実現する方法を模索している。
乙女の窓辺~女性にまつわる、うわさの検証~の四コマ連載中